eラーニングで企業の業績を向上？5つの側面でビジネスを変革する
近年、新型コロナウイルス感染症の影響や新たなタイプのトレーニングツールの登場などを背景に、9割の企業が従業員向けのトレーニングにeラーニングを導入しています。eラーニングは、企業にとってビジネス上のメリットが大きいだけでなく、受講する側からもさまざまな理由で支持を集めているようです。実際、米国企業の42%が、eラーニングが収益の向上につながったと考えています。
今回は、そんなeラーニングのメリットを引き出すためのポイントを5つ紹介していきます。
#1 リモートワーカーや海外の従業員に配慮する
ラーニングは、リモートワーカーや海外で働く従業員をかかえる企業に最適です。企業のトレーニングの中でも、企業の理念や目標、行動原則、企業情報など全体的な情報を扱うものについては、すべての従業員が同一のものを受講しなければなりません。
従業員がアイオワ在住のリモートワーカーでも、マニラの大規模チームの一員でも、同じ内容であるべきです。この種のトレーニングでは、企業ブランドの一貫性を保つことが重要になります。
一方で、人事関連の規定など対象地域が限定される内容や職務ごとに別個の内容、ソフトスキルに類する内容のトレーニングの場合は、各地域の事業所が対象地域の受講者にとって最適なローカライズしたトレーニング内容を作成することができます。この種のトレーニングでは、各地域の文化や職務条件、具体的な規定などが反映されることになるでしょう。
また、グローバルに展開している企業や、多様な従業員をかかえている企業の場合には、教材の翻訳が望ましい場合もあります。複数の言語を話せる人であっても、自分の母語で、自分の文化的背景に基づいて書かれた教材のほうが、トレーニングの内容を理解し、記憶にとどめるのが容易です。
#2 運用は柔軟に。時差やスケジュールの違いに対応できるようにする
新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、従業員の働き方も、組織が期待するスケジュールのあり方も変化しました。従業員が感染したり、看病の必要が生じたり、強制隔離によりリモートワークを余儀なくされたり、子供の学校がオンライン授業になったりしたことで、企業は徐々に、柔軟な就業時間に対応するようになりました。また、チームの中で世界中の物理的に離れた場所から参加するメンバーが多くなり、就業時間を全社員に統一しようとすることが正解ではなくなることもあります。例えば、ロンドンで働く従業員の仕事をカリフォルニアの上司が管理する場合、カリフォルニアの上司が業務を早朝におこなうことで、ロンドンの従業員と時間を合わせて直接やりとりするのが合理的です。カリフォルニアの上司は、ロンドンの従業員が業務を終えるタイミングで一息入れて、たとえば子供を学校に送るなどをした後に、都合の良い時間に業務を再開することができます。
ラーニングについても、これと同じ考え方で運用するのがよいでしょう。トレーニングを受講する従業員の中には、夕方にまとめて受講するほうが集中できる人もいれば、一時間の教材を毎朝一つずつこなすほうが集中できる人もいるでしょう。トレーニングスケジュールの運用は柔軟に設定したほうが、従業員も集中して受講することができるようになります。
#3 時間と費用を節約し、学習効果を上げる
eラーニングは、トレーニングを提供する側、される側の双方にとって時間の節約になります。また、教材をオンラインで作成すれば、一度準備したものを世界中で再利用することができます。
さらに、eラーニングでは物理的な移動が不要になるため、対面トレーニングと比べて時間もお金も節約することができます。Brandon Hallグループの調査によれば、eラーニングは、従来の対面トレーニングと比較して、業務のワークフローを中断せず都合の良い時間に受講できるため、トレーニングの所要時間を40～60％短縮することができるとされています。
加えて、eラーニングでも記憶の定着に問題はない、とする調査もあります。
Research Institute of Americaの調査では、対面トレーニングではトレーニング内容の定着率が8～10%のところ、eラーニングでは25～60%の向上が見られたということです。eラーニングの場合、受講者が必要に応じて教材を巻き戻したり復習したりできるということが、こうした結果に影響したと考えられます。
#4 若い世代にとっての魅力を高める
オンラインで働くことに抵抗感がない若い世代の従業員には、オンライントレーニングを用意している企業は魅力的に映るはずです。
モバイルデバイスを用いたトレーニング
企業の提供するeラーニングをはじめ、新しいタイプのトレーニングにおける潮流のひとつが、モバイルファーストです。つまり、コンテンツの設計そのものが、デスクトップPCではなくモバイルデバイスでの利用を想定して行われるケースが増えてきているのです。
若い世代ほど、モバイルデバイスを利用した情報検索や、インターネットへの接続、買い物などに慣れています。さらに、今回の新型コロナウイルスのパンデミック下で、学校などの授業をオンラインで受ける経験をした人も多く、学習をオンラインで行うことにも抵抗がありません。ある調査では、学生の67%が授業の課題をモバイルデバイスでこなしているとされています。
モバイルファーストの考え方を導入することで、学習方法や利用する場所が自由になるだけでなく、学習内容の定着率の向上（個々のコースが短く、咀嚼しやすいものになり、学習者が次のコースに進むためのハードルが下がる）や、利便性の向上、モチベーションの強化（学習者の70%がパソコンよりもモバイルデバイスを使うほうがやる気が出ると回答）といった効果も期待できます。
環境負荷への配慮
Deloitte社の調査によれば、Z世代の若者は環境に対する関心がきわめて高いのが特徴です。若者は環境負荷の小さい企業で働くことを望んでおり、自身のキャリア選択にあたってそうした倫理面を考慮するという回答は49%にのぼっています。
eラーニングは必然的にペーパーレスになるため、そもそもが環境にやさしい選択肢といえます。対面トレーニングと比較して、eラーニングでは1人あたりの総消費エネルギーを90%、CO2排出量を85%削減することになります。eラーニングを導入している企業は、若者にとって魅力的に映るに違いありません。
#5 企業の利益向上につなげる
eラーニングは、学習者にとっての利便性が向上するだけでなく、企業の業績向上にも効果があることが分かっています。例えば、米国企業の42%が、eラーニングが収益の向上につながったと考えています。
質の高いeラーニングを受講し、内容を習得した従業員は、業務に慣れるまでの時間を短縮し、より早く高い生産性に到達することができます。業務改善を目的としたオンライントレーニングの場合でも、従業員の士気や忠誠心を向上させることにより、従業員の離職を抑え、新規採用に伴うコストを抑制する効果が期待できるでしょう。
最後に
企業のトレーニングにeラーニングを導入することは、対面トレーニングの場合と比べて、従業員と企業の双方にとって様々なメリットがあります。eラーニングを十分に活用されていない法人のお客様は、今すぐにでもご検討をおすすめいたします。
グローバルでの人財育成・教育プログラムを検討される際は、トランスパーフェクトのラーニング・ソリューションをぜひご活用ください。詳細をご希望の場合は、トランスパーフェクト・ジャパンまでお問い合わせください。
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